固定資産は時間とともに価値が下がります。その目減り分を毎年「減価償却費(費用)」として計上します。

なぜ減価償却が必要か

例:¥300,000のパソコンを購入した年に全額費用にすると、その年だけ費用が大きくなり不公平です。

→ 使用する期間(耐用年数)にわたって均等に費用化するのが減価償却です。

年間減価償却費取得原価÷耐用年数
帳簿価額の推移(取得原価¥300,000 ÷ 5年)
取得時
¥300,000
1年目
¥240,000
2年目
¥180,000
3年目
¥120,000
4年目
¥60,000
5年目
¥0
毎年¥60,000ずつ費用化(減価償却費)

仕訳(間接法)

備品を直接減らすのではなく、備品減価償却累計額(資産のマイナス科目)を使います。

毎年末の減価償却仕訳(300,000÷5年)
借方(左)金額貸方(右)金額
減価償却費60000備品減価償却累計額60000

貸借対照表上の表示

科目1年目末2年目末3年目末
備品300,000300,000300,000
減価償却累計額△60,000△120,000△180,000
帳簿価額240,000180,000120,000

取得原価はB/Sに残り続けます。帳簿価額だけが毎年減っていきます。

📝
試験によく出る

定額法の計算(取得原価÷耐用年数)と間接法の仕訳(減価償却費/備品減価償却累計額)はセットで覚える。

🧠 ミニ問題

Q1. 備品¥600,000、耐用年数6年(定額法)の年間減価償却費は?

Q2. 減価償却の間接法で貸方に来る科目は?

Q3. 取得原価¥400,000、減価償却累計額¥240,000の備品の帳簿価額は?